第12回 「脱炭素を投資という視点でみてみると」

美容室勤務、百貨店勤務を経て独立し、通信業、保険業、海外積立等に携わり、現在は自身で暗号通貨やFX、gold、カジノ等様々なジャンルに投資をしています。

こんにちは!siikoです。

今回は昨年から注目している<脱炭素>を投資対象としてはどうなのかを見ていきたいと思います。

脱炭素って?

今回は去年から注目している脱炭素についてコラムを書こうと思います。
脱炭素化とは、地球温暖化の大きな要因となっている、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出を抑えようという運動です。
地球温暖化は、人間活動が活発になるにつれて温室効果ガスの排出が増えて、大気中の温室効果ガスの濃度が増すことで地表面の温度が上がることを指します。
温室効果ガスの中でも、特に問題視されているのが二酸化炭素の排出量の多さです。

世界の年平均気温の変化を見てみると、1891年の統計が始まって以来、約0.95度上昇しています。
それと比例するように、地球全体の平均二酸化炭素濃度も上昇していて、産業革命前より40%も増加しました。

このことを強く危険視し、炭素の排出が多い化石燃料の使用を控えるなどの取り組みは、脱炭素化の一環です。
「地球環境を守ろう」という声や動きは、これまでにもありました。
「地球環境を守る」という強い意志の元、脱炭素化の流れが強まり、現在では世界共通の目標となっています。

パリ協定には190以上もの国と地域が参加していて、脱炭素化に向け定めた目標の実現を、それぞれの国・地域が推し進めているところです。
日本の脱炭素化の目標について、菅元首相は2020年10月に行った所信表明演説で、「2050年カーボンニュートラル宣言」をしました。
これは2050年までに、温室効果ガスの排出量をゼロにするという宣言です。
注目すべきは、二酸化炭素だけに限らず、メタンや一酸化炭素など、温室効果ガス全体の排出をゼロにするという内容です。

ただ、温室効果ガスの排出を完全にゼロにするのは難しいのが現状です。
そのため、菅総理は「カーボンニュートラル」の考え方を採用して脱炭素化を目指すことを宣言しました。
カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの吸収・除去量を排出量から差し引いた合計をゼロにすることで、温室効果ガスの排出を実質的にゼロにすることです。

投資テーマとしての「脱炭素・カーボンニュートラル」関連ファンド

2021年12月にマイクロソフト創業者ビルゲイツらが核融合スタートアップ「コモンウィルス•フュージョン•システムズ」に18億ドルを投資しており、Amazon創業者のジェフペゾスやgoogleも核融合スタートアップへの投資をしています。
上位5社だけで約40億ドルを集めました。
環境問題への意識の高まりにより、脱炭素化やSDGsに取り組む企業が増え、地球環境を守るために欠かせない取り組みになっています。

投資信託市場で成長テーマとして浮上したのが「脱炭素・カーボンニュートラル」関連ファンドです。

投資家にも強い支持が得られた投資テーマです。
「脱炭素・カーボンニュートラル」関連ファンドは、巨額投資の恩恵を受ける高い技術力を持っている企業などにフォーカスし、いわゆる「成長株」に投資する性格が強いファンド群になっています。

短期的には、経済成長の鈍化懸念、あるいは、インフレの高進による利上げ懸念などの経済環境の悪化には敏感に反応する傾向がありそうですが、世界各国が表明している脱炭素関連の投資計画や、続々と明らかになっている世界の有力企業の「カーボンニュートラル宣言」は、景気の良し悪しに関係なく、「必要な投資」として着実に実行される投資です。関連企業のビジネスチャンスは、2050年のゴールに向けて長期にわたって継続し、この投資資金の獲得競争に勝ち残る企業の業績を確実に引き上げる力になると考えられます。長期の成長を追いかけるテーマ株式ファンドとして「脱炭素・カーボンニュートラル」関連ファンドに注目していきたいと思います。

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