美容室勤務、百貨店勤務を経て独立し、通信業、保険業、海外積立等に携わり、現在は自身で暗号通貨やFX、gold、カジノ等様々なジャンルに投資をしています。

スイス東部のダボスで1月15日～19日、世界経済フォーラムの年次総会（通称ダボス会議）が開催されました。2024年の議題は「信頼の再構築」で、「世界の安全保障」という主要テーマではロシアのウクライナ侵攻のほか、イスラエルのパレスチナ自治区ガザへの攻撃などの地域紛争が議論の焦点となっています。このほか「新時代の成長と雇用」「人工知能（AI）」「気候変動とエネルギー戦略」も主要テーマです。

AIに関するニュースを目にしない日はあまりないと思います。以前コラムでも書いたことがあるかもしれませんが、数年前から医療AIに注目しています。
米巨大テック企業が医療AIの成長に向けて積極的な投資に動くなか、国内外で研究開発が活発化しており、株式市場でも関連銘柄への注目度が高まっています。

AIに関するニュースを目にしない日はあまりないと思います。以前コラムでも書いたことがあるかもしれませんが、数年前から医療AIに注目しています。
米巨大テック企業が医療AIの成長に向けて積極的な投資に動くなか、国内外で研究開発が活発化しており、株式市場でも関連銘柄への注目度が高まっています。

ダボス会議では、ChatGPTを開発したOpenAIのCEOであるサム・アルトマン氏も登壇し、「世界が汎用人工知能（AGI）に近づくにつれ、事の重大性やストレス、緊張の度合いのいずれもが高まっていくだろう」と述べたことが伝えられています。
また、AIが活用されるにつれ、それを駆動させるための電力需要についても言及しており、これを解決するために、石油に代わってより環境負荷の低いエネルギー源として、核融合発電などの技術開発などにも発言しています。

しかし、今年のダボス会議に出席した複数の企業トップは最新の生成ＡＩについて、不明な点が多いと慎重な見方もあり、企業経営者はAIの利用について冷静です。「すごい試用版を作れるけれど、真の価値はどこにあるのか分からないと、誰もが言っているようなものだ」という見方も報じられています。

色々な意見がある中で、医療分野は課題が多く、ＡＩによって医師はメモを取るスピードを上げることができるが、医療行為の自動化は人命を危険にさらしかねず、ＡＩ向きではないとゴメス氏は指摘しています。「われわれは人間のサポートに集中すべきで、医師をＡＩに置き換えたり、チャットボットの医師を登場させたりするべきではない」との立場です。
ノルバティスのヴァサント・ナラシマンＣＥＯは、マイクロソフトと協力し、規制当局への提出書類の作成を支援するＡＩの開発に取り組んでいると明かし、ＡＩが取り組む次の分野は薬剤設計になるとの見通しを示しました。

投資対象になるかは色々な意見を見ながら判断されていくといいと思います。
ダボス会議の他、1月12日まで開かれた世界最大のテクノロジー見本市「CES」では、AIを活用した新時代の製品・サービスに関する企業の発表が相次ぎ、米メタ・プラットフォームズのマーク・ザッカーバーグCEOは18日、AIを活用した製品の開発加速を実現するため、今年末までにエヌビディアからGPU（画像処理半導体）を大量調達する方針を明らかにし、半導体株の急騰に繋がりました。エヌビディアの株価は過去最高値圏で更に上昇指向を強めています。
エヌビディアは、医療AI分野で今月開催された製薬業界におけるJPモルガン・ヘルスケアカンファレンスで、アムジェンとの提携を通じた創薬向けAI事業の今後の展望について発表しました。

米巨大テック企業では、オープンAIに出資するマイクロソフトも、スイス製薬大手ノバルティスと手を組み、生成AIなどを活用した医薬品設計に向けた研究開発を進めています。

海外で事業をしている企業は、円安は、利益にプラスになります。
上場企業のみならず、日本にある企業の利益の合計額は、2012年の2倍の水準迄来ています。
日本の大企業は、1円、円安に進むと2000億円もの企業利益が増えると言われています。

以前、コラムで伝えましたが、こういう企業を調べて投資していくことも一つの手です。
私は、資産運用はチャンスだと思います。アメリカは歴史的に金利が上がっているので、預けると資産は増えますし、アメリカの国債も金利が大きいと思います。ご自身で色々と調べてみるといいかと思います。

日本国内でも、AIを活用した医療機器の導入機運が徐々に高まりつつあります。
急速な新技術の進歩に伴い、AIの技術特性と活用方法、関連制度や規制内容なども変化や進化していくことが予想されます。
24年度の診療報酬改定に関連して、医療技術の評価を目的とする分科会で提示された資料には「人工知能を用いた画像診断」について、対象医療機関の拡大を求める日本医学放射線学会からの提案に対し、対応優先度の高い項目として評価されたことが明らかになったそうです。

今後も、医療AI関連企業に注目していこうと思います